赤城智美さんコラム

「〇〇県に引っ越すので、その地域で食物アレルギーの対応をしている学校を教えてください」という相談が時々あります。文部科学省が作成した「学校給食における食物アレルギー対応指針」を採択している地域では、どこでも食物アレルギーについて耳を傾けてくれるようになりました。仮に保護者の願うことが100%採用されなかったとしても、話し合いを丁寧に重ねていくことで、学校にとっても家庭にとっても実現可能な方法に落ち着くことが多くなってきたと思います。

引っ越し先の地域の教育委員会が「学校給食における食物アレルギー対応指針」を採用していないこともあります。そういった地域では学校に在籍する養護教諭や校長先生の考え方によって対応ができているところもあれば、まったく対応できていないところもあります。

教師個人の能力や意欲に支えられているところは、アレルギー対応について尽力していた人が転校してしまうと、その学校はどこよりも対応に冷たい学校に変貌してしまうこともあります。冒頭に紹介したご質問に対しては「昨年度までは対応していたということは言えるかもしれないが、新年度がどうなっているかはまったくわからないので、まずは転校の可能性がある学校に直接質問してみてください」と答えざるを得ません。

養護教諭や学校栄養士の方々が集まる勉強会に参加すると、「医師から指示されていないけれど、家庭では食べさせたことがないので給食では除去してほしいという保護者からの要望が時々あり困っている」「食物アレルギー対応の前提は『医師の診断があること』だから、要望に応えることはできない、と説明しても、保護者からの納得が得られず困っている」という話題が出てきます。医師の診断を確定させること、アレルゲン食物を確定させ、食べたことがない食べ物で不安なものがあったら、医師の前で食べて発症の有無を確認する(または負荷試験をする)ことは、とても大切なことです。入学前の準備と位置づけ、早くから医師との二人三脚で取り組んでほしいと思います。